安全データシート
酢酸ベンジル
改訂日：2024-01-24版番號：1
製品識別子
- 製品名: 酢酸ベンジル
- CB番號: CB8345095
- CAS: 140-11-4
- EINECS番號: 205-399-7
- 同義語: 酢酸ベンジル
物質または混合物の関連する特定された用途、および推奨されない用途
- 関連する特定用途: 人工ジャスミン等香料、有機溶剤（硝化綿、ニトレート、樹脂）、著香料、染料（溶剤）、油脂、ラッカー、麻酔剤、印刷インキ、光沢剤、石鹸香料
- 推奨されない用途: なし
會社ID
- 會社名：Chemicalbook
- 住所：北京市海淀區(qū)上地十街匯煌國際1號棟
- 電話：400-158-6606
GHS分類
分類実施日GHS改訂4版を使用
H25.9.19、政府向けGHS分類ガイダンス(H25.7版)を使用
物理化學的危険性
引火性液體 區(qū)分4
健康に対する有害性
特定標的臓器毒性(単回ばく露) 區(qū)分1(呼吸器)、區(qū)分3(麻酔作用)
特定標的臓器毒性(反復ばく露) 區(qū)分1(腎臓)、區(qū)分2(鼻腔)
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性 區(qū)分2
皮膚腐食性及び皮膚刺激性 區(qū)分2
分類実施日
改定日2006年5月9日
環(huán)境に対する有害性
水生環(huán)境有害性 (急性) 區(qū)分2
水生環(huán)境有害性 (長期間) 區(qū)分外
2.2 注意書きも含むGHSラベル要素
絵表示
なし
危険有害性情報
H401 水生生物に毒性。
H412 長期継続的影響によって水生生物に有害。
注意書き
安全対策
P273 環(huán)境への放出を避けること。
廃棄
P501 內容物／容器を承認された処理施設に廃棄すること。
2.3 他の危険有害性
なし
- 化學物質?混合物の區(qū)別: 化學物質
- 化學特性(示性式、構造式 等）: C9H10O2
- 分子量: 150.18 g/mol
- CAS番號: 140-11-4
- EC番號: 205-399-7
- 化審法官報公示番號: 3-1020
- 安衛(wèi)法官報公示番號: -
4.1 必要な応急手當
一般的アドバイス醫(yī)師に相談する。 この安全データシートを擔當醫(yī)に見せる。
吸入した場合
吸い込んだ場合、新鮮な空気の場所に移す。 呼吸していない場合には、人工呼吸を施す。 醫(yī)師に相談する。
皮膚に付著した場合
石けんと多量の水で洗い流す。 醫(yī)師に相談する。
眼に入った場合
予防措置として、水で眼を洗浄する。
飲み込んだ場合
意識がない場合、口から絶対に何も與えないこと。 口を水ですすぐ。 醫(yī)師に相談する。
4.2 急性癥狀及び遅発性癥狀の最も重要な徴候癥狀
もっとも重要な既知の徴候と癥狀は、ラベル表示(項目2.2を參照)および/または項目11に記載されている
4.3 緊急治療及び必要とされる特別処置の指示
データなし
5.1 消火剤
適切な消火剤水噴霧、耐アルコール泡消火剤、粉末消火剤、二酸化炭素を使用すること。
5.2 特有の危険有害性
炭素酸化物
5.3 消防士へのアドバイス
消火活動時には必要に応じて 自給式呼吸裝置を裝著する。
5.4 詳細情報
データなし
6.1 人體に対する注意事項、保護具及び緊急時措置
保護具を使用する。 蒸気、ミスト、またはガスの呼吸を避ける。 十分な換気を確保する。個人保護については項目 8 を參照する。
6.2 環(huán)境に対する注意事項
安全を確認してから、もれやこぼれを止める。 物質が排水施設に流れ込まないようにする。 環(huán)境への放出は必ず避けなければならない。
6.3 封じ込め及び浄化の方法及び機材
不活性の吸収材に吸収させ、有害な廃棄物として処分する。 廃棄に備え適切な容器に入れて蓋をしておく。
6.4 參照すべき他の項目
廃棄はセクション13を參照。
7.1 安全な取扱いのための予防措置
注意事項は項目2.2を參照。
7.2 配合禁忌等を踏まえた保管條件
保管クラス保管クラス (ドイツ) (TRGS 510): 10: 可燃性液體
保管條件
容器を密閉し、乾燥した換気の良い場所に保管する。保管安定性推奨された保管溫度-20 °C
7.3 特定の最終用途
項目1.2に記載されている用途以外には、その他の特定の用途が定められていない
8.1 管理濃度
コンポーネント別作業(yè)環(huán)境測定パラメータ許容濃度が設定されている物質を含有していない。
8.2 曝露防止
適切な技術的管理十分な衛(wèi)生的作業(yè)を行い安全規(guī)定に従って取扱う。 休憩前や終業(yè)時には手を洗う。
保護具
眼／顔面の保護
NIOSH（US）またはEN 166（EU）などの適切な政府機関の規(guī)格で試験され、認められた眼の
保護具を使用する。
保護具を使用する。
皮膚及び身體の保護具
手袋を著用して取扱う。 使用前に、必ず手袋を検査する。 （手袋外面に觸れずに）適切に手袋
を脫ぎ、本製品の皮膚への付著を避ける。 適用法令およびGLPに従い、使用後に汚染手袋を廃
棄する。 手を洗い、乾燥させる。
選ばれた防護手袋は、EU指令2016/425の仕様と、それから派生する規(guī)格EN374を満たすもので
なければならない。
を脫ぎ、本製品の皮膚への付著を避ける。 適用法令およびGLPに従い、使用後に汚染手袋を廃
棄する。 手を洗い、乾燥させる。
選ばれた防護手袋は、EU指令2016/425の仕様と、それから派生する規(guī)格EN374を満たすもので
なければならない。
身體の保護
不浸透性衣服, 特定の作業(yè)場に存在する危険物質の濃度および量に応じて、保護裝置のタイプを
選択しなければならない。
選択しなければならない。
呼吸用保護具
リスクアセスメントによりろ過式呼吸用保護具が適切であると示されている場所では、工學的
制御のバックアップとして、多目的直結式（US）またはABEK型（EN14387）呼吸用保護具カ
ートリッジ付き全面形呼吸用保護具を使用する。呼吸用保護具が唯一の保護手段である場合、
全面形送気マスクを使用する。 NIOSH（US）またはCEN（EU）などの適切な政府機関の規(guī)格
で試験され、認められた呼吸用保護具および部品を使用する。
制御のバックアップとして、多目的直結式（US）またはABEK型（EN14387）呼吸用保護具カ
ートリッジ付き全面形呼吸用保護具を使用する。呼吸用保護具が唯一の保護手段である場合、
全面形送気マスクを使用する。 NIOSH（US）またはCEN（EU）などの適切な政府機関の規(guī)格
で試験され、認められた呼吸用保護具および部品を使用する。
環(huán)境暴露の制御
安全を確認してから、もれやこぼれを止める。 物質が排水施設に流れ込まないようにする。 環(huán)
境への放出は必ず避けなければならない。
境への放出は必ず避けなければならない。
物理的狀態(tài)
形狀液體
色
無色
臭い
特異臭
臭いのしきい(閾)値
情報なし
pH
情報なし
融點?凝固點
-51℃:ICSC(1999)
沸點、初留點及び沸騰範囲
212℃: ICSC (1999)
引火點
90℃(密閉式):HSDB(2013)
蒸発速度(酢酸ブチル=1)
情報なし
燃焼性(固體、気體)
情報なし
燃焼又は爆発範囲
0.9-8.4 vol%:ICSC (1999)
蒸気圧
190Pa(25℃):ICSC (1999)
蒸気密度
5.1(空気=1):HSDB(2013)
比重(相対密度)
1.050 (25℃/4℃):Merck (14th, 2006)
溶解度
水:3.1g/L :HSDB(2013) 有機:ベンゼン、クロロホルムに可溶:HSDB (2013)
n-オクタノール/水分配係數(shù)
log Pow = 1.96:ICSC (1999)
自然発火溫度
460℃:ICSC (1999)
分解溫度
情報なし
粘度(粘性率)
情報なし
10.1 反応性
データなし
10.2 化學的安定性
推奨保管條件下では安定。
10.3 危険有害反応可能性
データなし
10.4 避けるべき條件
データなし
10.5 混觸危険物質
強酸化剤, 酸, 塩基類, 還元剤
10.6 危険有害な分解生成物
火災の場合:項目5を參照
急性毒性
経口ラットのLD50値 2,490 mg/kg (ACGIH (7th, 2001)、PATTY (6th, 2012))、3,690 mg/kg (ACGIH (7th, 2001)) に基づき、區(qū)分外 (國連分類基準の區(qū)分5) とした。なお、今回の調査で入手したPATTY (6th, 2012) のデータを追加し、JIS分類基準に従い、區(qū)分5から區(qū)分外に変更した。
経皮
ウサギ LD50値> 5,000 mg/kg (PATTY (6th, 2012)、IUCLID (2000)) に基づき、區(qū)分外とした。
吸入:ガス
GHSの定義における液體である。
吸入:蒸気
データ不足のため分類できない。
吸入:粉じん及びミスト
データ不足のため分類できない。
皮膚腐食性及び皮膚刺激性
HSDB (Access on September 2013) には、「皮膚、眼、気道に刺激性」と記載されており、IUCLID (2000) では、ECガイドラインのGLP試験でウサギ及びヒトに対し中等度の刺激性を示したとしていることから區(qū)分2とした。
眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性
IARC (1986) には「ヒトに眼刺激性」との記載があり、HSDB (Access on September 2013) には「眼に刺激性あり」、「ウサギを用いた眼刺激性試験で眼瞼痙攣がみられた」との記載がある?；貜托预斡浭訾悉胜い郡帷⒁陨悉吻閳螭嘶扭^(qū)分2とした。
呼吸器感作性
呼吸器感作性: データ不足のため分類できない。
皮膚感作性
皮膚感作性: ACGIH (7th, 2001) でボランティアによる試験で本物質の8%濃度での感作性試験で反応がみられないとの記載があり、IUCLID (2000) でモルモットのビューラー法及びマキシマイゼーション法による試験で陰性、ヒトパッチテストで陰性であるが、ACGIH (7th, 2001) では感作性について十分なデータが得られていないと記載されていることから、分類できないとした。
生殖細胞変異原性
分類ガイダンスの改訂により「區(qū)分外」が選択できなくなったため、「分類できない」とした。In vivoでは、マウスの骨髄細胞及び末梢血赤血球を用いる小核試験 (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013)、IUCLID (2000))、マウスの骨髄細胞を用いる染色體異常試験 (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013))、マウスの骨髄細胞を用いる姉妹染色分體交換試験 (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013)、IUCLID (2000))、ラットの肝細胞を用いる不定期DNA合成試験及びラットの膵臓を用いるDNA鎖切斷試験 (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)) でいずれも陰性である。In vitroでは、哺乳類培養(yǎng)細胞を用いるマウスリンフォーマ試験で陽性のデータがある (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013)) が、細菌の復帰突然変異試験 (IARC (1999)、ACGIH (7th, 2001)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013)、IUCLID (2000)) 及び哺乳類培養(yǎng)細胞を用いる染色體異常試験 (IARC (1999)、JECFA TRS 909 (2002)、NTP DB (Access on June 2013)) で陰性である。
発がん性
ACGIH (1994) でA4、IARC 71 (1999) でグループ3に分類されていることより「分類できない」とした。分類ガイダンスに従い區(qū)分を変更した。
生殖毒性
データ不足のため分類できない。なお、発生毒性については、ラットを用いた経口 (強制) 経路での発生毒性試験において母動物でわずかな體重増加抑制がみられ、胎児體重の減少がみられた。奇形はみられていないが、母動物毒性及び児の低體重と関連したと考えられる內臓変異及び骨格変異がみられている (JECFA FAS 868 (1996))。また、ラットあるいはマウスを用いた13週間経口投與毒性試験において、雄の精子、生殖器に影響はみられず、マウスの雌で性周期の延長がみられたが低體重に起因したものであった (JECFA FAS 868 (1996)、NTP TR431 (1993)) との報告があり、PATTY (6th, 2012) では本物質はラット及びマウスの亜慢性毒性試験において生殖器官に関連した影響がみられないことを根拠として生殖毒性物質ではないと考えられるとしているとしている。しかし生殖能に対する影響について十分な試験が実施されていないことから、分類できないとした。
特定標的臓器毒性(単回ばく露)
ヒトに気道刺激性と麻酔作用を生じる (NTP TR250 (1986)、ACGIH (7th, 2001))、マウスに區(qū)分1のガイダンス値の範囲內 (1.3 mg/L) の蒸気ばく露においてうっ血及び肺水腫(ACGIH (7th, 2001))、中樞神経抑制 (NTP TR431 (1993)) が認められたとの記載より、區(qū)分1 (呼吸器)、及び區(qū)分3 (麻酔作用) に分類した。
特定標的臓器毒性(反復ばく露)
ヒトが本物質に連続吸入ばく露すると腎臓に障害を受ける (NTP TR250 (1986)) との記載より區(qū)分1 (腎臓) に分類した。一方、実験動物ではラットの2年間混餌投與試験では區(qū)分2を超える用量をばく露しても毒性影響は見られなかった (NTP TR431 (1993)) が、マウスの2年間混餌投與試験において、區(qū)分2のガイダンス値範囲內の用量(35-40 mg/kg/day) で、鼻腔の障害 (嗅上皮の萎縮及び変性、鼻粘膜下組織の過形成、鼻粘膜上皮の色素沈著) が見られた (NTP TR431 (1993)) との記述があり、安全側に立腳して有害性影響を評価する観點から、區(qū)分2 (鼻腔) とした。
吸引性呼吸器有害性
データ不足のため分類できない。
12.1 生態(tài)毒性
魚毒性流水式試験 LC50 - Oryzias latipes (オレンジレッドカダヤシ) - 4 mg/l - 96 h
備考: (ECHA)
ミジンコ等の水生無脊
備考: (ECHA)
半靜止試験 EC50 - Daphnia magna (オオミジンコ) - 17 mg/l - 48 h
椎動物に対する毒性
(OECD 試験ガイドライン 202)
藻類に対する毒性
止水式試験 ErC50 - Desmodesmus subspicatus (緑藻) - 110 mg/l - 72 h
(OECD 試験ガイドライン 201)
微生物毒性
(OECD 試験ガイドライン 201)
止水式試験 EC50 - 活性汚泥 - 855 mg/l - 3 h
(OECD 試験ガイドライン 209)
魚毒性(慢性毒性)
(OECD 試験ガイドライン 209)
流水式試験 最大無影響濃度 - Oryzias latipes (オレンジレッドカダヤシ) - 0.92
mg/l - 28 d
(US-EPA)
mg/l - 28 d
(US-EPA)
12.2 殘留性?分解性
生分解性好気性 - 曝露時間 28 d
結果: 100 % - 易分解性。
(OECD テスト ガイドライン 301B)
結果: 100 % - 易分解性。
(OECD テスト ガイドライン 301B)
12.3 生體蓄積性
データなし
12.4 土壌中の移動性
データなし
12.5 PBT および vPvB の評価結果
化學物質安全性評価が必要ではない/行っていないため、PBT/vPvB評価データはない。
12.6 內分泌かく亂性
データなし
12.7 他の有害影響
水生生物に毒性。
14.1 國連番號
ADR/RID （陸上規(guī)制）: - IMDG （海上規(guī)制）: - IATA-DGR （航空規(guī)制）: -
14.2 國連輸送名
IATA-DGR （航空規(guī)制）: Not dangerous goods
IMDG （海上規(guī)制）: Not dangerous goods
ADR/RID （陸上規(guī)制）: 非危険物
14.3 輸送危険有害性クラス
ADR/RID （陸上規(guī)制）: - IMDG （海上規(guī)制）: - IATA-DGR （航空規(guī)制）: -
14.4 容器等級
ADR/RID （陸上規(guī)制）: - IMDG （海上規(guī)制）: - IATA-DGR （航空規(guī)制）: -
14.5 環(huán)境危険有害性
非該當
ADR/RID: 非該當 IMDG 海洋汚染物質(該當?非該當): IATA-DGR （航空規(guī)制）: 非該當
14.6 特別の安全対策
14.7 混觸危険物質
國際輸送に関する國連勧告の定義上は、危険物に該當しない。
詳細情報
強酸化剤, 酸, 塩基類, 還元剤
化學物質排出把握管理促進法
第2種指定化學物質
労働安全衛(wèi)生法
名稱等を表示すべき危険有害物(法第57條、施行令第18條別表第9) 名稱等を通知すべき危険有害物(法第57條の2、施行令第18條の2別表第9) リスクアセスメントを実施すべき危険有害物(法第57條の3)
消防法
第4類引火性液體、第三石油類非水溶性液體
海洋汚染防止法
有害液體物質
略語と頭字語
TWA: 時間加重平均
STEL: 短期暴露限度
RID: 鉄道による危険物の國際運送に関する規(guī)則
LD50: 致死量 50%
LC50: 致死濃度 50%
IMDG: 國際海上危険物
IATA：國際航空運送協(xié)會
EC50: 有効濃度 50%
CAS: ケミカルアブストラクトサービス
ADR: 道路による危険物の國際輸送に関する歐州協(xié)定
參考文獻
【1】労働安全衛(wèi)生法 ウェブサイト https://www.mhlw.go.jp
【2】化學物質審査規(guī)制法（化審法）https://www.env.go.jp
【3】化學物質排出把握管理促進法（PRTR法） https://www.chemicoco.env.go.jp
【4】NITE化學物質総合情報提供システム （NITE-CHRIP）https://www.nite.go.jp/
【5】カメオケミカルズ公式サイト http://cameochemicals.noaa.gov/search/simple
【6】ChemIDplus、ウェブサイト http://chem.sis.nlm.nih.gov/chemidplus/chemidlite.jsp
【7】ECHA - 歐州化學物質庁、ウェブサイト https://echa.europa.eu/
【8】eChemPortal - OECD 化學物質情報グローバルポータル、ウェブサイトhttp://www.echemportal.org/echemportal/index?pageID=0&request_locale=en
【9】ERG - 米國運輸省による緊急対応ガイドブック、ウェブサイトhttp://www.phmsa.dot.gov/hazmat/library/erg
【10】有害物質に関するドイツ GESTIS データベース、ウェブサイトhttp://www.dguv.de/ifa/gestis/gestis-stoffdatenbank/index-2.jsp
【11】HSDB - 有害物質データバンク、ウェブサイト https://toxnet.nlm.nih.gov/newtoxnet/hsdb.htm
【12】IARC - 國際がん研究機関、ウェブサイト http://www.iarc.fr/
【13】IPCS - The International Chemical Safety Cards (ICSC)、ウェブサイトhttp://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.home
【14】Sigma-Aldrich、ウェブサイト https://www.sigmaaldrich.com/
免責事項：
本MSDS中の情報は指定された製品にのみ適用され、特に規(guī)定がない限り、本製品とその他の物質の混合物には適用されません。本MSDSは、製品使用者の適切な専門的なトレーニングを受けた者にのみ製品安全情報を提供します。本MSDSの使用者は、本SDSの適用性について獨自に判斷しなければならない。本MSDSの著者は、本MSDSの使用によるいかなる傷害にも責任を負わない。